増えつつある民泊紹介サイトのうち、信頼できるサイトを集めてみた

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contents-70-1増えつつある民泊サイト

民泊を仲介するサイトといえば、Airbnbが有名ですが、日本国内においても、同様のサイトが増えつつあります。

ただ、現時点では、それらのサイトにおいての物件掲載数はAirbnbに比較してかなり少ないものとなっています。

これは、行政の許可を得た民泊だけを掲載、紹介する形態をとっているサイトがほとんどだからです。

国内の民泊施設のうち、許可を得て営業しているものは割合としては多くはありません。

それだけに、紹介されている物件数はまだまだ少ないのですが、今後、現行法の整備によって、許可を受ける民泊が増えるにつれて、各サイトの物件掲載数も増えることでしょう。

→民泊に関する法律と今後の予測について!Airbnbと旅館業法の攻防戦!

おすすめできる民泊サイト

STAY JAPAN (ステイ・ジャパン)

STAY JAPANは、とまれる株式会社の運営する合法民泊サイトです。

201512月に開設されたサイトで、国内では最も古くから運営されています。

「合法」とうたっているとおり、掲載・紹介する民泊は、国家戦略特別区域法並びに、各特区区域内の条例等に定められた認定基準を満たした物件のみとなっています。

そのため、利用を検討される旅行者に、良質な宿泊環境と安心できる安全な旅行プランとを提供されています。

中期から長期の滞在に向いた民泊施設が多く、外国人が日本へ渡航し、しばらく滞在される場合などの利用には最適でしょう。

合法の民泊物件のみを掲載しているため、掲載件数はまだ多いとはいえませんが、サイトとして法の順守を基本ポリシーとしているため、安全面と民泊のレベルとを考えると間違いのない選択ができるサイトです。

紹介されている民泊は、認定基準を満たしているだけあってレベルの高い施設課せ多くなっています。

旧来の日本文化や、うつりゆく四季の彩りが感じられる古民家から、都心部に位置しており、交通至便で都会をはじめとする観光に最適な民泊まで、さまざまなシーンに応じた選択ができます。

ただ、合法の民泊施設のみを掲載していることで、すべての施設が「67日以上」の滞在を条件としています。

2日や3日の短期滞在ができる施設は法律の適用外となるため、掲載されていません。

この部分は、特に近隣諸国から短期滞在の旅行で来日される旅行者のニーズにそぐわないといえるでしょう。

また、STAY JAPANが対応している言語は現在日本語と英語にのみとなっており、中国語や韓国語は使えません。

ただ、今後は順次、多言語対応を目指しているようです。

とまりーな

とまりーなも、STAYJAPANと同じく、とまれる株式会社の運営する民泊仲介サイトです。

このサイトも合法の民泊施設のみを掲載しています。

ただし、東京や大阪など都心部の施設はほとんど掲載されておらず、地方の施設が主になっています。

こりはSTAYJAPANとの棲み分けを行なっていることもありますが、地方の民泊を中心にした紹介を行なうことがこのサイトの基本方針となっています。

登録、掲載されている民泊施設は北海道、東北、北陸、長野、沖縄などの地方部がほとんどです。

それらの地方の農家や古民家への民泊を希望する旅行者に高い支持を得ています。

また、単に宿泊先を紹介するだけにとどまらず、旅行者と地域住民との交流やつながりを深めるための企画も多く提案されています。

「農林漁家民泊」は、宿泊先の地域で農業、林業、漁業などを実際に体験できるとりくみです。

「イベント民泊」は、その地域のお祭りが行なわれる時期に宿泊機関を設定し、地域の方々といっしょにお祭りを楽しめる企画です。

その他、単に宿泊先を紹介するだけでなく、地方の農村や漁村において、自然や地域の文化、地元の人々とのふれあいを楽しむことを支援するとりくみがなされています。

これらの企画は外国人旅行者だけでなく、日本人の観光客にも好評で、村おこしや地方再生の活動にも一役かっているといえるでしょう。

サイトのデメリットとしては、やはり、掲載件数がそれほど多くはない点です。

合法の民泊施設のみを紹介しているため、その件数が限定されてしまうことが原因ですが、今後、合法民泊が増えるにつれ、その点は解消されていくでしょう。

TripBiz (トリップビズ)

トリップビズは、ダイバーエージェント株式会社が運営する民泊仲介サイトです。

20173月にサービスを開始した、新しいサイトです。

このサイトは、仕事上の出張や研修参加等の目的で宿泊先を探しているビジネスパーソンのみを対象にしています。

宿泊されるユーザーは、事前に審査を受けて利用を許可された日本企業の従業員のみに限定されています。

そのことにより、騒音やゴミの放置、近隣住民とのトラブルや、宿泊室内を汚される、壊されるなどのトラブルが格段に少なくなります。

民泊施設を運営される方にとってはありがたい、おすすめの仲介サービスといえます。

宿泊の予約に関しては、原則として宿泊者本人ではなく、その宿泊者の所属する企業の担当者が行なうことになります。

そのため、予約までのやりとりはスムーズに行なうことができますし、キャンセル等の連絡もすみやかに行なわれることでしょう。

もちろん何らかのトラブルが起こった場合も、相手は国内の企業ですので、誠実な対応を頂けるものと思われます。

そのあたりも、素性があやふやな外国人宿泊者を相手にする場合とは大きく異なり、安心感が増します。

企業の利用が多いサイトであるため、民泊施設を提供する側としては、一度利用を頂いた企業からの定期的なリピートを見込むことも可能です。

初回の宿泊で高い満足感を提供できたなら、その後の定期的な出張や研修の実施にともなう利用をすべてリピートとしてとりこむことも可能でしょう。

ビジネスパーソンを対象にすることによる大きなメリットだといえます。

このサイトのデメリットとしては、開設して間がないこともあり、掲載件数がまだまだ少ないことです。

今後も増えるであろう民泊仲介サイト

上記のサイトの他、さまざまな形態の民泊施設を仲介するサイトが運営を開始しています。

tateru bnb」は、合法民泊施設のみを掲載しているうえ、これから民泊を始めようと考える方のために、専門家との連携による許認可の申請から、運営開始後のサポートまで委託するサービスを行なっています。

その他にも、認可外の民泊となりますが、時間貸しや女性のみを対象とした「20時間パック」等の形式で貸し出すプランを紹介するサイトも出てきています。

そのような中で、法整備が進む今後、合法民泊のみを仲介するサイトは増えていくものと予想されます。

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